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MIL豆辞典

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MILスペック豆辞典

米国国防省(DOD)の標準化政策と米国連邦政府や民間規格団体(SDO)との繋がり、そしてNATO諸国を中心とする諸外国との駆け引きなどMILスペックというキーワードからの展開は果てしなくその裾野を広げています。

まあ、難しい話は抜きにしてとにかくおおまかに理解いただけるようにFAQ形式でご紹介致します。

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MILスペックってなんですか?

米国国防省による調達を潤滑に図るための標準化文書のひとつです。この標準化文書のなかにはMILスペックの他、MIL規格やドローイング、ハンドブックなど多種多様な文書が含まれています。数の上でMILスペックが圧倒的に多いので、この標準化文書全体のことを通称「MILスペック」と呼んだりしています。しかし、最近では国防省による民間規格の取入れが急増したり、またミルスペック自体も変形したりして、昔のイメージの「MILスペック」という言葉も死語化しつつあります。

ミルスペックは厳しい規格と聞いていますが、実感が沸きません。

例えば、通常われわれが生活する周りにはありとあらゆる規格が存在していることはご存知ですね。洗濯機にせよ、テレビ、ボールペン、セーターなどすべてが規格品なのですが、これらはすべて「人間の生活圏」で100%の性能を発揮するように作られています。逆にいえば、それ以外の環境では100%性能を発揮しなくてもよいように作られています。この性能を測る尺度はいろいろありますが、例えば生活する上での通常の温度や湿度、衝撃や重力などがあげられます。JIS規格などはその好例です。しかし、MILスペックは遠い宇宙や空間、深い海底、熱い砂漠地帯や熱帯雨林また北極や南極のような極地でもその性能を100%発揮するように求めるものです。ですから、材料からして違いますし、試験方法やその運用基準もまったく違ったものです。これがいわゆるMILスペックが「厳しい規格」といわれる所以です。現在、MILスペックはその数が2万件とも3万件とも言われていますが、航空機や電子通信システムなどの部品や材料のみならず、靴や帽子、缶詰や鉛筆削りといった生活用品や事務用品に至るまで何でもあります。しかし、近年のMILスペック改革では、こういった特殊で高価なMIL規格品は見直されて、特例以外は民生品にとってかわるようになってきています。

MILスペックとMIL規格とは違うのですか?

MILスペックは正式にはMilitary Specificationといい、直訳すると「米軍仕様書」です。開発や調達するために要求に合った品目や材料、手順や役務についての技術要求を記載したものをいいます。また表記方法も定められていて、例えば、表題(Title)、概要(Scope)、適用文(Applicable Document)・・のように順番に表記されます。スペックは個別プログラム(契約)毎に適用されるのが一般です。米国内だけでなく、世界中にある陸海空の米国の軍事施設で用いられるすべての物品やサービスはMILスペックで賄われているといっても過言ではありません。
一方、MIL規格は正式にはMilitary Standardといい、いわゆる「米軍規格」です。計測が可能で、比較検討できるように記された評価基準のことをいいます。MILスペックとは違い、ひとつのMIL規格は適用文書としてさまざまなケースで採用されます。ですから、数の上では圧倒的にMILスペックが多いのです。

MILスペックやMIL規格以外の標準化文書はどのようなものですか?

米国国防省で編纂するDODISS(後で詳しく述べます)にはMILスペックやMIL規格以外にMIL規格の図面(Drawing)やMIL手順書(MIL HDBK)、陸海空軍独自のスペックの他、米国連邦政府スペック(Federal Spec)や規格が掲載されています。また、国防省が採用した民間規格(DOD Adopted Standards)も最近ではかなり数多く見受けられます。実際の調達契約ではこのような性格や目的の異なる文書を組み合わせて利用しています。

ところで、MILスペック改革について教えてください。

米国国防省は1994年に当時のペリー国防長官による「新しいスペック・スタンダードのあり方」と題する通達をしました。これがいわゆる「MILスペック改革」の原点と呼ばれています。

この序論で「米国政府は将来のために国を挙げて民間の最先端技術の導入と民生品の採用、そして官民の統合による安価で防衛ニーズにあった産業基盤の拡大を目指す」とあります。この新しい方向性以上に重要視されたことが「国防省およびその付属機関における従来からの慣習の打破」にありました。

米国とて長い慣習の裏には改革せざるを得ない温床がありました。そのひとつに従来からのMILスペック環境における慣習がありました。特殊ゆえに硬直化した組織や機能、そしてこれにより産業は停滞し、不要なまでの性能や形式化された試験方法や監督検査などすべてが温存されていたのです。そしてなによりもお金がかかることが大きな問題でした。

改革された主な内容を見ると、不要なMILスペックは段階的に廃止し、代わりに民間規格を登用しました。民間規格を採用するということはMIL品から民生品に切り替えるということです。またできるだけ随意契約を避け、競争入札制度を取り入れています。また、MILスペックを流用する場合も、出来るだけ参照源を減らし、従来からの「プロセスを指定した」考えから「結果」のみを問うような形式に変更しました。MIL性能スペック(Mil Performance Spec)はこの代表例です。

このように、米国は国家事業としてMILスペックを含む標準化(Standardization)改革に挑み、不要な贅肉や老廃物を削ぎ、現在の西暦2010年計画はもとより300年後に向けて、多くの先人が成してきた遺産を大切に継承していかなければならないとしています。改革後5年経った現在では、当初の目的は達成したとの話ですが、新しい指針に沿った計画が次々に実行に移されているようです。

取得ってなんですか?

英語のAcquisitionからきた訳語です。取得とは、物品やサービスをその概念、創始、設計開発、試験、契約、生産、配備、後方支援、変更、廃棄、補給など今はやりのライフサイクルとして捕らえた言葉です。その意味で調達や購買とは意味を異にしています。

米国では早くからAcquisitionに対する概念が導入されており、そのための規則(Acquisition Regulation)が整備されています。日本では「取得」はまだ一般に通用する言葉ではなく、その定義や規則についても明確にされていません。なお、防衛庁ホームページに「取得改革」に関する文書が掲載されていますので、参考にしてください。

スペック・ツリーという言葉を聞いたことがありますが、それについて教えてください。

ペック・ツリー(Spec Tree)構造はMILスペック体系の基本です。 MILスペックには必ず適用文書(Applicable Document)の項目がありますが、その理由は調達プロセスで共通化したミルスペックを使用することが義務付けされているからで、例えば試験方法はこのスペック、塗装はこのスペック、また梱包はこのスペックという風に細分化されています。また、そのスペックがそれぞれ細分化されて、その構造がツリー(幹から枝葉に分かれていくような)のようであることからスペック・ツリーと言われます。

最近のMILスペック改革により、参照文書の階層(ティア)を省略する傾向にあります。参照は第一層だけに留め、あとは「目安とする」ようです。昔は限りなく参照するとか、第3層までするとかMILスペックユーザーにとって関連文書を参照することは大きな負担となっていました。今後はスペック・ツリーも簡素化すると思われます。

最近MILスペックの代替としてSAEやASTMが数多く採用されていますが?

米国国防省は長い間MILスペックを採用してきましたが、そのために随分お金がかかりました。中にはMILスペックで調達しなくてもいい物品やサービスがありました。その間に多くの技術革新により民間の技術レベルは急激に向上し、今では十分に代替できるレベルになってきました。米国は冷戦後の国防予算の削減と技術レベルの見直しのために、改革を行い、「より安く、早く、そしてよい」製品の導入のためにSAEやASTMのような民間規格を採用しはじめました。これがDOD Adopted Standardsです。

しかしながら航空機や軍特有のシステムや装置など、MILスペックでなければならない分野の取得や調達では今後ともMILスペックやMIL規格を採用しています。

また最近、MIL-PRFのようなMILスペックが増えていますが、どのようなものですか?

これも、MILスペック改革による新しい形式によるMILスペックです。言われるように、従来からのMILスペックが大量にこの性能スペックに切り替わってきています。理由は従来からのMILスペックのように細部に渡る方法にではなく、結果としての値の要求をしています。これにより、従来からの官指定による無駄な工程や方法が改良され、民間業者による最新技術の導入による手法が求められ、より安く、早く、そしてよりよいものが取得できると考えられています。

国防省ではこの性能スペックを他の詳細(Detail)スペックよりも重要視していますが、取得における仕様書の優先度は次のとおりであるとしています。

①法律や規則に基づくスペック・スタンダード(OSHAやEPAなど)
②ASTMやSAE規格などの民間規格およびMIL性能スペック
③詳細スペックやスタンダード

MILスペックはどうやって誕生するのですか?また、新しい版や廃止はどのように行われるのですか?

MILスペックの全盛の頃は約4万件のMILスペックや規格が存在していました。 現在はかなり削減されて3万件を下回っているのではないかと思います。国防省の組織のひとつにDefense Logistic Agency (DLA: 後方支援庁)があり、この組織の一部にDefense Standardization Program Office(DSPO:標準化推進事務局)があります。ここでは大勢の職員が分野別にMILスペックの改廃作業を行っています。

MILスペックの最後のページにPreparing Activities (PA: 作成担当部署)が銘記されていることをご存知と思いますが、MILスペックの利用者は個々のMILスペックの内容について問い合わせることができるようになっています。弊社ではMILスペック調査業務を承っております。MILスペックについての調査をご希望の方は、当ホームページの「MILスペック調査」をご参照ください。

最新版のMILスペックはどのようにして知ることができますか?また、どのようにして入手できますか?

上記のDSP(国防標準化推進事務局)では改廃されるMILスペックを15日毎に周知・公表する義務があります。それが「DODISS NOTICE」 です。これはMILスペックの速報通知で、インデックスやデータベースではありません。しかし、一般のMILスペックユーザーはこのNOTICEによって初めてMILスペックの改廃状況を知ることができるのです。

このNOTICEには原文情報が付いておりません。原文情報はNOTICEされてから1ヶ月近く待たないと、入手ができないと記載されています。そこで、最も簡便に、自動的に最新の原文情報を入手する方法としては、米国IHS社による「HOT SPEC」サービスが挙げられます。詳細は弊社までお尋ねください。

最新版のMILスペックにINACTIVEという表現がついていますがどう解釈 したらいいですか?

正式にはInactive For New Design(新規設計には無効)といいます。これもMILスペック改革から生じてきた改訂情報のひとつです。INACTIVEは廃止されるまでの期間は従来からの継続契約や再契約では有効(現用)とされますが、新規契約向けには無効とされています。

最近のDODISS NOTICEにはINACTIVEスペックが非常に多く、ACTIVEスペックやCANCELスペックと肩を並べるほどです。これはまさに数多くのMILスペックが性能スペックや民間規格に代替されようとしていることを物語っています。

DODISSって何ですか? DODISS NOTICEとどう関係があるのですか?

DODISS は 正式にはDepartment Of Defense Index of Specification sand Standardsの略で国防省編纂のMILスペック・スタンダード・インデックスです。このインデックスは2ヶ月ごとの出版されます。ちょうどDODISS NOTICEを4回分貯めて、最新状態にした上でインデックス化したものです。DODISSには原文情報は付いておりません。ユーザーは個別に求めなければなりません。

DODISS NOTICEは同じく国防省が毎月1日と15日に最新ミルスペックの改廃状況を知らせる通知文書で①新規スペックを掲載するACTIVEセクション ②無効スペックを掲載するINACTIVEセクション ③廃止スペックを掲載するCANCELセクションからなり、ミルスペックの最も新しい改廃情報です。ただし、原文情報は付いていませんし、また各セクションのMILスペックは順不同で調べにくいのが特徴です。

入手できないミルスペックがあるという話を聞きましたが。入手方法はありますか?

米国国防省は機密や秘密扱いにしているMILスペックはDODISSには掲載されません。こう言った文書はCLASSIFIED DOCUMENTといわれ、言葉のとおり段階的に配布を制限しています。ただし、CONTROLLED DISTRIBUTION (配布制限付き)MILスペックは、表題のみDODISSに掲載されますが原文情報は入手はできません。また、配布制限付きMILスペックは時代とともに変化しますので、過去公開され、入手可能なMILスペックでも現在は入手が出来ないケースはよくあることです。

日本でのMILスペックの適用基準について

次のようなFAQが米国国防省サイトにありますので、参考に掲載します。日本におけるMILスペックの最新版論議に参考としてください。なお、Q:は国防省の契約現場担当者で、A:は国防省のMILスペック改革担当者です。

Q 私の部署は、海外と取引する契約業者(直接取引およびFMSの両方)と取引をしています。現在、海外諸国では契約においてすでに廃止されたMILスペックを採用したり、細かな製造過程の方法を要求しています。このような状況は、MILスペック改革の主旨に反すると思いますがどうお考えですか?

A:米国国防省は廃止されたり、代替されたMILスペックやMIL規格は過度または契約要求として不適当ゆえに廃止・代替したと信じていますが、他の国や組織がそれらを使用することを禁じることはできません。本質的に、契約業者は契約したものを納品する責任があります。それゆえに要求は管理されなければなりません。国防省によるスペック改革の方針や原理は国防省の契約だけに適用されます。

そこで、日本においては直接・間接を問わず、米国国防省と契約をしない限りはMILスペックを利用するもののその適用基準は国防省の方針に従う必要性は無いと判断できます。

しかし、情報の入手が困難であった一昔前とは違い、現在ではそれとは違った判断を下すほうが難しいとも考えられます。一昔前の契約に使われた「MILスペックは入手し得る最新版を使用すること」は現在、死語化しているとおもわれます。どの版を使用するかは契約当事者間の問題ですが、現在では最新版情報は世界中どこでも同一レベルで入手できる環境になってきたことは事実です。

今後のMILスペックの動向はどうなりますか。

例えば、1996年の国防省の調査結果によれば当時のMILスペックの構成比率は
①MILスペック・ミル規格64%
②民間採用規格17%
③CID(民生品記述票)13%
④連邦政府スペック・規格6%でしたが、将来的には

①民間採用規格30%
②CID(民間記述票)23%
③性能スペック 20%
④詳細スペック 13%
⑤連邦政府スペック・規格 8%
⑥DOD規格 3%
⑦手引書類 3%になるであろうと予測しています。

これは従来からのMILスペックが性能スペックや詳細スペックおよびDOD規格を合わせたとしても数の上で半減し、代わりに民間規格がますます増えることを意味しています。しかし、逆に言えばMILスペックが必要とされる分野は形こそ変わるものの厳然たる事実として存在することを物語っているといえるでしょう。

なお、CIDはCommercial Item Descriptionの略で民生品記述票と訳します。これは国防省が民生品を取得した場合、適切な民間規格が無かったり、また改訂されていない場合に代わりに民生品の性能記述をした文書です。

連邦スペック(Federal Specifications)について教えてください。

米国連邦政府によるスペックやスタンダード、QPLなどは国防省以外の省庁でも利用されますがMILスペックと同様にDODISSに組み込むことで国防省が改訂します。MILスペック改革以降、連邦スペックも性能スペックや民間規格に切り替わるケースが増えていますが、米国国防省通達(Policy Memo98-7)では以下のような基準を設けて連邦スペックを少しづつ代替する方向へ向かっています。

①もはや調達に使わない連邦スペックは廃止
②既存契約には必要である連邦スペックは新規向けに無効とする
③民間規格(NGS)やCID(民生品項目記述票)などへ代替とする

また、このような措置がとられない連邦スペックについては西暦2000年の末日ですべて廃棄処分とするといっています。

連邦スペックとCIDの関係についてもう少し詳しく教えてください。

上記で述べましたよう国防省はできるだけ連邦スペックの新規作成や継続を避け、民間規格やCID(民生品項目記述票)を代わりに採用する方針です。それぞれの採用基準は次のようになっています。

①民間規格に切り替える場合、適切な民間規格が存在するときは連邦スペックは廃止され民間規格に代替されます。また、民間規格は存在するが、適切な変更がさらに必要なときは、その状況に基づいて切り替えをします。ただし、時間的な問題などを考慮し、場合によってはCIDを作成します。適切な民間規格が存在しない場合、
1)もしその規格団体が適切な規格を作成するなら、民間規格に切り替え、
2)その可能性がないならCIDを準備します。

②上記のごとく、該当する民間規格が存在しない場合、CIDの作成をします。ほとんどの連邦スペックは民間規格かCIDに代替されます。

③連邦スペックは次の場合に存続されます。即ち、政府調達で必要とされ、且つCIDに変換できない場合。引き続き政府固有の(軍固有ではなく)調達要求が必要な場合。引き続き連邦スペックに記載されるような民間規格とは異なる試験が必要な場合。

CID(民生品目記述表)とは何ですか?

連邦スペックや民間規格に準拠した製品や物品の特性を簡単に記載したものです。その結果、特別な要求に基づいた設計や試験、品質検査、梱包、マーキングなどが不要になっています。上記のように今後連邦スペックは減少傾向にあり、国防省の予測でもCIDは今後増える傾向にあるとしています。なお、CIDはGSA(共通役務庁:General Services Administration)により管理されています。

DID(データ項目記述票)はどんなものですか?

国防省の取得・調達契約において必要な情報をあらかじめ契約業者から収集したもので、AMSDLに一覧されています。またDIDの作成についてはDOD-STD-963にに記載されています。一般にDID番号はDIで始まり、例えばDI-QCIC-80140(納入試験報告)などがあります。

AMSDLについて教えてください。

Acquisition Management System Data Requirement Control List(取得管理システム・データ要求管理表)の略で、国防省の取得・調達契約の際の元になるルール文書やDIDを記載したものです。AMSDLについての詳細はDOD 5010.12-L Vol。IIに記載されています。

Defense Standardization Manualについて

ミルスペックなどの標準化計画の作成手順や方法などを述べた(国防省標準化マニュアル)です。DOD4120.3-Mはこのインデックスとなっています。このなかに、MILスペックをはじめとする標準化文書の定義付け、作成・運用方法などが記載されています。

Hシリーズについて教えてください。

正式にはFederal Cataloging Handbooks と呼ばれる米国連邦政府によるカタログ制度にもとづき編集された一連の文書でHシリーズと呼ばれています。以下にその種類を紹介します。

H2シリーズ Federal Supply Classifications
連邦政府はすべての品目をコード化(4桁または詳細分類として6桁)して、最初の2桁を大分類としてFSG(連邦供給グループ)次を中分類としてFSCとしています。たとえば、航空機部品はFSG15、その中の固定翼はFSC1510となります。
また、H2-1はFSCコード番号別によるタイトルとの一覧表です。
また、H2-2はFSCのタイトル別のABC順による一覧表です。

CAGEコード(H4/H8シリーズ)
米国国防省は連邦政府やNATO諸国もふくめて契約する国内外の民間企業のコード化を進め5桁による数字を付与しました。これは国防省の標準化政策の一環です。ちなみにCommercial And Government Entity と呼ばれ、略してCAGE(ケイジ)コードと呼ばれます。 セクションAはアルファベット順の業者リスト、セクションBは番号順(5桁による)業者コードです。

FIND(H6シリーズ)
連邦品目名ディレクトリ(Federal Item Name Dirctory)は全ての供給される物品名、その定義、およびINC(物品名コード)が連邦供給分類(FSC)などによって一覧されます。H6-Aは物品名のアルファベット順、H6-BはINCの番号別、H6-CはFIIG(連邦物品識別ガイド)とINCのアルファベット・番号別索引となっています。